「高齢者の適切なケアとシーティングに係る検討委員会」（委員長＝遠藤英俊・高齢者虐待防止学会副理事長）はこのほど、高齢者介護の現場でシーティングを実践するための手引きやリーフレットなどを作成した。昨年度の厚生労働省・老人保健健康増進等事業「車椅子における座位保持等と身体拘束との関係についての調査研究」（受託＝日本総合研究所）の一環として、同検討会がとりまとめたもの。
「高齢者の適切なケアとシーティングに関する手引き」では、高齢者ケアにおけるシーティングの定義や意義、具体的な取り組みのプロセスを解説。例えば、シーティングに取り組む意義として、離床を促すことで意欲の向上や、廃用性症候群、嚥下障害、骨粗しょう症、褥瘡といった二次障害の予防につながることなどを挙げている。
また、シーティングの実際の流れとともに各プロセスのポイントも紹介。アセスメントの視点として、離床時間や「どんなときにそわそわしたり、立ち上がろうとしたりするか」など介護職員などが日常生活で行うものと、リハ専門職などが行う座位姿勢、座位保持能力、マット評価といった内容を分けて解説している。
この手引きやリーフレット、研修用教材などは、日本総合研究所のホームページで公開されている。
厚生労働省が4月15日に発出した「令和3年度介護報酬改定に関するＱ＆Ａ（その6）」では、「シーティングとして、医師の指示の下に理学療法士等が、椅子や車椅子等上の適切な姿勢保持や褥瘡予防のため、患者の体幹機能や座位保持機能を評価した上で体圧分散やサポートのためのクッションや付属品の選定や調整を行った場合」、介護報酬上のリハビリテーションの実施時間に含めることができると明記。その際、「シーティングの実務は、『高齢者の適切なケアとシーティングに関する手引き』を参考とすること」としている。
＜シルバー産業新聞 2021年5月10日号＞
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